社長メッセージ すべては、お客様価値の向上と信頼のために。
ユーザーの声をもとに、すべての機能を一新した第二世代コアフィード（コアフィード2）、登場。
オフィス発想の『COREFIDO（コアフィード）』ブランドは、従来半年であったプリンタ本体の無償保証期間を『5年間』まで延長した、業界初のサービス、『5年間無償保証』を提供しております。
そして第2世代コアフィード（コアフィード2）からは、この『5年間無償保証』に加え、さらに業界初の新サービスとなる『メンテナンス品5年間無償提供』がスタートします。
コアフィードシリーズの特長であるメンテナンスの容易さを活かし、定期的に交換が必要なメンテナンス品を、ご自分で交換していただくことを前提に5年無償提供することで、お客様のさらなるコスト削減や手間の軽減を実現します。
OKI Printing Solutions
OKIデータは、プリンタ・複合機のメーカーとして、1994年にOKIから分社独立した会社です。
現在、世界120の国と地域で事業を展開、グループ社員数は約6,279名を数え、売上高も連結1,297億円超（ともに2011年末）と成長をとげてまいりました。日本の福島をはじめ、タイ、英国、中国の各生産拠点で、DTP向けの高性能カラーページプリンタからオフィス向けのプリンタ、複合機などを製造、先進のプリンディング・テクノロジーでお客様価値を創造するPrinting SolutionsのOKIデータとしてさらに発展を続けて行きます。
プリンタ業界をリードするパイオニア
OKIの創業者沖牙太郎は、初めて国産電話機を完成させたことで有名ですが、1881年の創業当時から電気通信技術に優れ、翌1882年には携帯印字機の試作に成功しています。これが紙に電気信号を記録する現在のプリンタ技術の第一歩でありました。
その後も、常に業界をリードし、プリンタのパイオニアとして積極的に技術開発を行い、1953年には、ページ式和欧文印刷電信機（テレタイプライタ）を開発し、ここから現在のプリンタ事業が始まります。1961年に発売されたOKITYPER-2000は、ページ式和欧文印刷電信機に紙テープの読み取りさん孔機能を組み合わせた多機能モデルで、官公庁や民間企業に広く採用され、オフィスのOA化に大きく貢献しました。また1966年当時、1200～2400bpsデータ伝送のサービスが開始されたことを機に、その環境下で機能する端末装置として開発された2400B型ラインプリンタは、使いやすさ小型化とともに画期的な価格低減を実現したデータ転送装置の端末として、また金融市場およびミニコンの出力装置としてコンピュータメーカに多数使用されたベストセラー機となりました。 これらの製品は我が国の情報処理技術の基盤を形成してきた貴重な技術史的成果であることから、2009年、社団法人情報処理学会の「情報処理技術遺産」として認定されました。
1968年には、初のワイヤードットプリンタ（SIDM）を開発。1979年にはパーソナルコンピュータの出現と共にPC用ドットプリンタを発表し、1,000ドルを切る低価格でアメリカ市場に参入するや、爆発的に世界中に普及させました。
High Definition Color Technology
一方、LEDの優位性に着目し、1981年に世界初のLED光源を使用したページプリンタ「OPP6100」を開発。プリンタの小型化、高速化、高精細化をリードしてきました。1998年には、世界最速、世界初のシングルパス方式のLEDカラーページプリンタ「MICROLINE 8c」を開発し、世界中を驚かせました。本格的なカラープリンタ時代が到来してからは、OKIのDigital LED技術は、精緻な解像力と忠実な色再現性を背景に、その高品位な印刷品質を「High Definition Color」と謳って、カラープリンタのビジネスへの貢献度の拡大に貢献しております。
グローバルな企業市民として
私たちは、企業市民として法令順守はもとより社会貢献、環境保全にも積極的に取り組み、特に地球環境保全を最重要経営課題に位置づけ、豊かで美しい地球を後世に残す企業努力をグローバルに展開しています。
国内の高崎・福島事業所はもとより、タイ、英国、中国の工場でISO14001の認証を取得し、お客様負担の軽減と環境への配慮から、資源を有効活用するための消耗品の無料回収やリサイクルセンターでの再資源化もすでに行っていますが、さらに商品を設計・開発する段階から、小型化による省資源化や省エネルギーなどの環境負荷の少ない商品づくりをスタートさせています。
また、各種NGO／NPOとも連携し、積極的な植林活動や植林保護の教育活動なども支援し、「世界の人々の豊かな生活の実現に貢献する企業」を理念として、社員が生き生きと楽しく働くグローバル企業を目指してまいります。
代表取締役社長 平本隆夫
